データセンターのサステナビリティ対策の継続的な推進に必要なものとは

近年のデータセンターを使ったデジタルビジネスの急速な拡大は目覚ましいものがあります。しかし一方で地球温暖化問題は年々クローズアップされてきており、もはや待ったなしの状況まで来ています。

国連の気候変動政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change：IPCC）は「パリ協定は気温上昇を産業革命前から2度未満、できれば1.5度以内に抑えることをめざしていたが、1.5度以内に抑えるためには、二酸化炭素の排出量を2030年までに2010年比で45％削減する必要がある」と、レポートで述べています。
一方、現状のままなら、データセンターの消費電力は2020から30年で15倍に急膨張するといった試算も報告されています。
データセンター側での地球温暖化対策には、化石燃料ではない、再エネなどのサステナブル（持続可能）なエネルギーに切り替えていく事と同時に、エネルギー効率の向上、省エネルギー化に取り組むことが重要です。エネルギー効率の向上は、データセンターが気候変動に与える影響を軽減するだけでなく、効率を高めることが運用コストを削減し、企業の競争力も高めます。

では、データセンターのエネルギー効率の向上、省エネルギー化を推し進めていくには何をすべきなのでしょうか？それは「エネルギー効率」にかかわる指標の可視化です。指標としては代表的なPUE（電力使用効率）を始め、仮想化比率やサーバー利用率など様々です。

データセンター各社は既に空調効率を高めたりといったハード面からの省エネ化に向けた取り組みを行われているかと思います。しかし、その結果を継続的に効果測定するにも可視化はやはり絶対に必要です。

遡ること6年前の2016年に、米国連邦政府は「データセンター最適化イニシアチブ（Data Center Optimization Initiative : DCOI）」指令を発行し、各指標に対する目標値を定め、連邦データセンターに対しその報告義務を課しました。そして、これらの各指標の可視化を行うためにDCIM（データセンターインフラ管理）ツールの導入が必須とされました。（DCIMツールにはその機能が備わっています）

日本政府もここにきてようやくデータセンターに対する省エネ目標を設けようとする動きを始めていますが、やはりこれにも先の米国同様、可視化をするうえでDCIMの導入は必須と言えるでしょう。

そのような動きがある中、DCIMソリューションベンダーであるDC ASIAでは、「DCIMソフトウェアでデータセンターの持続可能性を高める」と題したアプリケーションノートをリリースしました。
このアプリケーションノートをきっかけに、国内データセンター各社の方々が、エネルギー効率の向上、省エネルギー化を推し進める第一歩を踏み出していただくきっかけになればと願っております。

アプリケーションノートのダウンロード先リンクはこちらのページからどうぞ

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