ラーニングカルチャー醸成に積極的な企業にDX成果が表れる傾向が強い　～IPA報告書より

4月24日に、独立行政法人情報処理推進機構（以下、IPA）社会基盤センターから「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2022年度）」の全体報告書が発表されました。

IPAでは、2018年度から2021年度にかけて実施した調査を通じて、DX推進の実現のためにはデジタル技術の有効活用もさることながら、事業や経営そのものの変革や、それを推進するための基盤となる人や組織のマネジメントの変革が重要なポイントであることが改めて明らかになったと説明しています。

その中のひとつのポイントとして、「ラーニングカルチャーの醸成」が必要であると述べられています。資料ではラーニングカルチャーを「学びが習慣化された思考・行動様式」と定義しています。そして、「ラーニングカルチャー醸成に積極的な企業にDX成果が表れる傾向が強い」とも結論付けています。

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報告書でも述べられていましたが、調査対象の半数以上の方はキャリアアップに前向きであるとのことで、各企業はそのニーズに応えるべく、必要なラーニング環境を継続的に提供することが、企業の成長に重要であると考えます。